これまで10年に1度出版されてきた国産バイクのバイブルともいえる「日本モーターサイクル史」の最新版がついに発売になりました。 太平洋戦争後の復興期、日本には生きるために欠かせぬ簡便な交通手段を提供するため関東、中部、関西をはじめ全国に200社余りといわれるモーターサイクルメーカーが勃興する戦国時代がありました。しのぎを削る激しい開発・販売競争の末、生き残った4社は大メーカーとなり世界市場を席巻、世界の二輪産業地図を塗り替え日本経済復興のけん引役を見事に果たします。この間の栄枯盛衰を、数多くの二輪メーカーに情熱を注いだ人たちと、名車物語を収録。また、戦後の復興期から現在まで現れては消えていった7,000台あまりの国産モーターサイクル群を、年度ごと、排気量ごとに網羅。戦後の1945年から現在に至るまでの国産バイクがたどった道を、1200ページ超という大ボリュームで紹介します。歴史に残るこの1冊をぜひ手にとってご覧ください。A4変形判1272ページ。税込6300 円.。
日刊自動車新聞の記事によると、日本自動車工業会と国土交通省は、二輪車の最高出力を100馬力に抑えている「自主規制」を廃止することで合意した。二輪車による交通事故死傷者数が漸減傾向にあるなかで、根拠があいまいな規制を存続させるのはメーカー、消費者の双方に不利益が大きいと判断した。2004年6月の四輪車の自主規制（280馬力規制）廃止に続く馬力規制の撤廃は、日本のモータリゼーションがより成熟したことをを示すものだが、半面では高性能化が著しい二輪車の事故を再び増やさない取り組みが求められてくる。
日本自動車工業会は6月中旬の常任委員会で規制廃止方針を確認、このほど国土交通省自動車交通局に自主対応の廃止を届け出た。国土交通省は届出を受理し、型式審査や新規検査を担当する独立行政法人及び地方運輸局などに7月5日付で自工会の自主規制廃止を通知した。自主規制は、上限値である100馬力のほか、400ccクラスの53馬力、250ccクラスの40馬力など、排気量別に10種類あるが、すべて廃止する。
300万円のカスタムスクーターが展示販売されている。その名は『CP250MMJ』。開発コードがそのまま製品名になった。ベースはヤマハ『マグザム』。排気量250ccのロー＆ロングのビッグスクーターである。手がけたのはレッドバロングループのデザイン会社、アールデザイン（愛知県岡崎市）。
同社は、ボディデザインをマスターマインド・ジャパン（以下MMJ／港区青山）のデザイナー、本間正章氏に依頼。MMJはファッション界で熱狂的なファンを持ち、海外の著名人にも支持者が多い。4万円のTシャツも瞬時に売り切れるという人気のブランド。同氏によると「CP250MMJには、今までのカスタムバイクのコピーはひとつもない。これからのカスタムバイクの主流になるようなインパクトを盛り込んだ。」
CP250MMJは、ベースの原型をほとんど残さないフルカスタム。黒とゴールドをベース色に、ほとんどすべてのパーツを作り直し、ブラックライトが仕込まれたサウンドシステムなどオーディオシステムも搭載する。ファッションデザイナーが手がけたバイクは過去にもあるが、ここまで作り込まれたモデルは希少とのこと。
ベースとなったヤマハ・マグザムは標準店頭価格が63万円。カスタムスクーターといえ300万円というのも破格だが、アールデザインでプロジェクトの中心となった山下純一氏はこう説明する。「我々が考えたことは安全かつ合法的なスクーターという1点のみ。本間さんが構想することをすべて詰め込んでふたを開けたらこの価格になった。プロトタイプ1台作るだけでも800万円ほどかかっている。採算を考えて儲けようとしたモデルでは、まったくない。」
現在、実車はレッドバロン沼津店で展示中。今後、関東にある大型店を中心に展示を巡回し、予約販売を行う。
日本自動車工業会二輪車特別委員会（委員長・長谷川至ヤマハ発動機会長）は、去る7月5日、二輪メーカー4社合同で世界の生産現状と国内の取り組みを伝える記者会見を開いた。
4社合同の調査によると、昨年の世界のオートバイ生産台数は3897万台と、03年に3000万台を超えて以来、拡大を続けている。その9割がアジア地域で生産されており、中でも中国がダントツの生産台数をあげていることを明らかにした。アジアでの上位は、中国(1700万台)、インド(760万台)、インドネシア（511万台）など。日本は179万台と04年より、わずかではあるが上昇した。
また、アジア、北米、欧州、中南米ともに、販売面でも好調が続く。生産と同じく、アジア地域、とくにインド、インドネシアを筆頭にした伸長が著しい。ただし、国内販売台数は約74万台に留まっている。04年と比較し6000台ほど上乗せしたものの、減少傾向に歯止めがかかったとはいえない。
好材料としては、50ccの原付バイクは減少しているものの、そのほかの上位排気量車で増加していることだ。とくに51cc−125ccクラス以上の原付2種と呼ばれる車種で04年比6000台増やした。道交法でいう原付バイクの二段階右折や最高速度30km/hなどの規制を、ユーザーが嫌気した選択とも受け止められる。
オートバイ買い取り専門店「バイク王」を全国に展開しているアイケイコーポレーションの子会社で、6月に施行される改正道路交通法をにらみ、ライダーに安心して駐車できるスペースを提供することを目的に、オートバイ駐車場を運営すべく今年3月設立された株式会社パーク王。その駐車場第1号として時間貸しタイプの「パーク王・渋谷文化村通り第一駐車場」を5月8日に正式オープン。オープンセレモニーも行われ、アイケイコーポレーション社長の加藤義博氏、パーク王社長の大木茂樹氏、桑原敏武渋谷区長らが挨拶の後、テープカットが行われた。この駐車場は渋谷区道玄坂の文化村通り沿い、ファッションビルのSHIBUYA109に隣接する渋谷の中心地にあり、2輪車27台、原付57台、4輪車21台を収容可能で、独自のロックバーシステムや専用の精算機で利用しやすいシステムを構築。警備員も24時間常駐し、さらにセキュリティカメラも備えて防犯対策も万全だ。料金は2輪が30分100円、原付が60分100円、4輪は30分400円となっている。
ショーワは２輪車用ショックアブソーバーの設計開発を行う２輪開発センター（静岡県袋井市）をリニューアルする。２億７０００万円をかけて浅羽工場（静岡県袋井市）内にある開発センターを建て替え、施設を増強する。１０月に開所の予定。
これまで分散していた開発部門の関連事業も集約し、開発にかかわる部署の連携を強めることで一貫生産の徹底や開発の効率化を進める。新しいセンターは延べ床面積２０７０平方メートルの２階建て。１階にテスト用の設備、２階に開発部門が入る。同社は、２輪車用ショックアブソーバーやステアリングバンパーの設計開発で簡易設計開発ツールを使い、効率化を進めている。
同社は、自動車用緩衝器の設計開発では、すでに４月に本社工場（埼玉県行田市）内に新開発センターを開設し、開発関連部署を集約している。
二輪車ユーザーの高年齢化が加速していることが日本自動車工業会の調査で分かった。40歳以上の割合は平成15年度に行われた前回調査より７ポイント上昇し6割近くとなり、平均年齢は2.8歳上昇、40歳を超えた。
日本自動車工業会の平成17年度二輪車市場動向調査によると、二輪ユーザーで最も多い年齢層は全体の36%を占める「50歳以上」。40歳代とあわせると57%に達し、シニア層が半分以上を占めることになる。
「30歳代」は横ばいの２０％。「20歳代」と「19歳以下」の若者層はそれぞれ減少し、とくに10代は８％と一桁台にまで落ち込んだ。その結果、平均年齢は2.8歳上昇し42.7歳と40歳代に突入した。
世代間の志向分析調査では、「42〜51歳」世代は「オフロードスポーツタイプ」を好む傾向が強かった。仕事に余裕ができ子育ても一段落してバイクに“解放感”を求めているようだ。
また、“シニア予備軍”の「37〜41歳」が「出足・加速の良さ」重視なのは、自工会では「高校で禁止されていたケースが多かったことへの反動」や「幼少時代に見たテレビや特撮映画の影響」と分析している。
国内二輪車販売市場は、平成17年に約74万台とピーク時の1/4程度にまで縮小。世帯普及率もピークの３５％超が、現在は2割以下になっている。
通信衛星を使った中古車TVオークション最大手、株式会社オークネットは、去る4月6日開催の第618回二輪中古車TVオークションにおいて、累計出品台数60万台を突破した。1993年に業界初の二輪中古車TVオークションをスタートさせて以来、会員数・出品台数共に拡大を続け、13年目にして出品累計60万台を記録した。
同オークションは毎年出品台数記録を塗り替える中、2005年年間出品台数も年初目標を大幅に上回る90,580台を記録した（前年比110.7％）。好調な出品台数の伸長は2006年に入っても継続しており、本年度は95000台の出品を目標に立てている。
出品台数増加に伴い成約率の向上も顕著で、高い成約率が新たな会員店を呼び込み、新規会員獲得や出品増など、相乗効果による事業拡大に結びついた。中古車二輪市場において全体的な落札平均単価が下がる中、2005年の平均単価は24万円に上昇し、本年度は、さらに24万5000円まで伸びている。会員店とのワン・ツー・マン営業体制を強め、出品車の質の向上に努めた事が結果に繋った。
去る２月２０日、オートバイ買い取り専門店の「バイク王」を全国展開するアイケイコーポレーションは、中古自動車輸出業のアガスタと中古オートバイの輸出業務で提携したと発表した。
アイケイコーポレーションが保有する中古オートバイの輸出をアガスタに委託するもので、詳細については基本合意書に基づき両社の間で協議を進めていく。
アイケイコーポレーションは現在推進中の中期経営計画で、新規事業の創出による事業領域の拡大をてこに、２００８年８月期の売上高２１３三億３５００万円（２００５年８月期比７７％増）、最終利益７億４８００万円（同８０．７％増）の目標を掲げている。中古自動車の輸出事業で実績のあるアガスタと手を組むことで目標達成へ全力を挙げる。
アイケイコーポレーションは現在、全国４０数カ所で「バイク王」を展開しており、２００９年８月までに１００百店舗体制を構築する方針。
株式会社イエローハットセールスは去る２月17日、株式会社ドライバースタンドの協力を得て、本格的なオートバイ用品の品揃えとＰＩＴ作業を行い、地域の２輪ユーザーにご満足頂ける店舗を目指す目的で、２輪用品専門店「２りんかん」をイエローハット今宿店内へのインショップとして、試験的に出店する発表した。本格的な開始時期は、本年４月中旬を予定。
イエローハットセールスは、近年リターンライダー（シニア世代）の増加により若年層の走り屋的ユーザーではなく、シニア層の趣味的自動２輪マーケットが形成されつつある現状をふまえ、さらに、コアユーザーが若年層からシニア層に移行しているものの、２輪市場の総ボリュームは安定したマーケットであることから、今後の事業基盤拡大の可能性を検証する目的で試験運用を行なう事を決定したと述べている。
ジャパンバイクレスキューシステム（ＪＢＲ）は、２月１３日に開催された臨時取締役会にて、本年４月１日、同社のバイク会員事業部門の会社分割を行い、同日付けで新会社「JBR Motorcycle株式会社」を設立し、バイク会員事業を承継することを決議した。
また「JBR Motorcycle」は、４月１８日を目途に株式会社バイクブロスを割当先とする第三者割当増資を行い、バイクブロスと業務・資本提携を行うことについて、基本合意に至った。
さらにＪＢＲが４月１８日を目途にバイクブロスへの資本参加をすることも併せて決議された。
オートバイ買取専門店「バイク王」を運営する株式会社アイケイコーポレーションは、去る2月13日、駐車場機器の製造販売を行うカーテック株式会社との間で、駐車場事業に関する業務提携を行うこと、及び当該事業を行う事を目的とした合弁会社「株式会社パーク王」を設立することを発表した。
「株式会社パーク王」は、オートバイ駐車場が不足している大都市圏を中心に、オートバイ専用駐車場の設営及び運営を展開し、違法駐車の軽減と交通渋滞緩和に取り組むと共に、株式会社アイケイコーボレーションのビジョンでもある「オートバイライフの総合プランナー」との連動及び実現を目指す。
大型スクーター市場で、ホンダとヤマハ、スズキの競争が激しさを増している。同市場を開拓したのはヤマハのマジェスティだが、2004年にホンダのフォルツァが抜き去り、2005年はさらに差を広げて圧倒。２輪車最大手のホンダの存在感がかつてなく高まっている。また高速道路での２人乗り解禁を背景に、より大型モデルへの移行が進んでおり、同分野でも両社の戦いが激化している。
排気量250ccスクーターでは、フォルツァが２年連続で車名別トップに立った。2005年の販売台数は２万台を超え、前年比で50%近くの伸びを記録。現行モデルの発売は2004年4月だが、2005年3月のABS搭載モデルの追加投入などが功を奏し、いまだ勢いが衰えない。２位のスズキ・スカイウェイブの約8000台を大きく引き離している。
日刊工業新聞より
国内二輪車市場は１９８２年の３３０万台をピークに減少し、昨年はピーク時の２割程度の７０万台に落ち込んだ。こうした中で、ファンの根強い需要に支えられた大型バイクに限っては年間約４万台で安定。特に１台２００万円前後の高額車は米ハーレーダビッドソンや独ＢＭＷの牙城であり、排気量７５０ｃｃ以上の大型二輪車市場で、主な外国メーカー車のシェアは昨年、４０％を超えた。
このため、日本企業は高級車市場への進出に力を入れ出している。スズキがモーターショーで展示したコンセプト車「ストラトスフィア」（１１００ｃｃ）は二輪車では珍しい６気筒エンジンで「高級車らしい滑らかな走り」（同社）を目指した。
ホンダは自動変速の高性能車「Ｅ４−０１」（９００ｃｃ）で新しい走り方を提案。ヤマハ発動機は２年後に市販する大型車「ＶＭＡＸ」の試作モデルを出展した。
国内各社は低価格のスクーターを充実させてきたが、ヤマハは「市場が成熟し高級化が進む」（戸上常司専務）とみる。
ホンダも「高額バイクが伸びる」（広報部）として、大型車の販売店を２００７年度末までに現在の６０店から２００店に増やす方針だ。国内勢の攻勢に外国勢は「今後は競争が激化する」（ＢＭＷ日本法人）と受け止めている。