DAKAR 2006
今年もDAKAR 2006（通称：パリダカ）の季節がやって参りました。本日３１日、ポルトガルのリスボンを出発し、１月１５日まで、セネガルのダカールを目指す9000kmの壮大なラリーの始まりです。年始はパリダカで決まり！！
パリダカオフィシャルサイト
パリダカオフィシャルサイト（日本語版）
日本人エントラントリスト
« 2005年11月 | メイン | 2006年01月 »
2005年12月31日
2005年12月29日
プロトン、アグスタを売却
マレーシアの国産車メーカー、プロトン・ホールディングスは２７日、子会社のイタリア・ＭＶアグスタの全保有株約５８％をわずか１ユーロ（約１４０円）でイタリアの投資会社ＧＥＶＩへ売却することで合意したと発表した。
異例の安値売却の背景には、ＧＥＶＩが、１億６９４万ユーロ（約１５０億円）にのぼるアグスタの債務を引き継ぐと同時に、３２５０万ユーロ（約45.5億円）の運転資金を用意することで合意したことがあげられる。GＥＶＩはアグスタの再建を支援した後、株を転売し利ざやを稼ぐのが狙いとみられる。
プロトンは昨年末に、ブランド力やデザイン力に目をつけてMVアグスタを子会社化したが、プロトン自体が販売不振に見舞われて子会社再建の余力を欠き、わずか１年で手放すことになった。
2005年12月28日
HONDA UPDATE
Honda Rider's Voiceが更新され、12月前半の投稿分が掲載されました。秋田のTAKUMAXさんのVRXが掲載されました。また、同じ写真がここにも使われています。でも、スペルが違うんだよね・・・チョメチョメ
シャドウ750に、電気装置の不具合によるリコールがかかりました。
ゴロワーズ＆ヤマハ、スポンサーシップ終了
ヤマハ発動機は26日、MotoGPファクトリーチームの活動に対するAltadis/Seita社のスポンサーシップが、来シーズンより継続されないことになったと発表した。Altadis/Seita社には、ヤマハのMotoGPプロジェクトを過去3年間にわたり、フォルトゥナとゴロワーズの両ブランドでスポンサードしてきた。ヤマハのMotoGPチームは、2004年と2005年のわたりクラスチャンピオンを獲得している。尚、ヤマハの2006年モトGPプログラムは、2006年1月に正式発表される。
2005年12月27日
UPDATE INFORMATION
「MEMBERS」に、東京のmantaさんの画像を追加しました。
2005年12月24日
Merry Christmas from vrxroadster.net
第３回 HONDA COLLECTION HALL PHOTO コンテスト
昨年、一昨年とWebまつりで開催していた「PHOTOコンテスト」を、今年はニューイヤー・イベントとして行います。応募のルールはいたって簡単。 Honda Collection Hallに関するものなら、館内の展示車両、動態確認テスト、ウィークエンドラン、企画展、季節によって変更されるディスプレイや各種イベントなど、何でもOK。スチールカメラやデジタルカメラ、携帯電話のカメラなど、撮影方法も自由。応募点数も制限はありません。
優秀作品にはHonda及びHonda Collection Hallオリジナルグッズを進呈するそうです。奮ってご応募ください。詳しくはこちら。
HONDA UPDATE
12月20日、車体各部にクロームメッキや専用装備を施した、2006年2月10日までの期間限定受注の「モンキー・リミテッド」を発売すると発表しました。
同じく20日、ボディーとフレームを同色にし、デュアルヘッドライトを採用した「PS250」のマイナーチェンジを発表しました。
2005年12月22日
ホンダ・2005年末記者会見
去る12月20日、ホンダの福井社長は、2005年の年末記者会見を行った。これによると、2005年のホンダ二輪車の販売実績見通しは、1250万台で過去最高、前年比で16％増となる。四輪車、汎用製品とも過去最高の販売実績を記録する見通しだが、前年比では、四輪車5%増、汎用製品6%増と二輪車の伸び率が際立っている。
国内のモデルでは、軽二輪のフォルツァが前年比50%以上増、自動二輪では、スーパーボルドールを含むCB400SFが前年比6%以上のび、共にベストセラーを堅持した。また、高速道路二輪車二人乗り解禁やAT二輪車免許導入による販売増も顕著にあらわれた。
2006年、ホンダはアジアの旺盛な需要に応える為、フィリピン、パキスタン、インドにそれぞれ新工場を立ち上げ、生産能力を2006年末までに年産1100万台、2007年末までに1400万台を目指す。商品面でも、水冷エンジン＆AT機構を採用した新型コミューター、超低フリクションエンジン搭載の燃費向上機種、エミッションに優れたFI搭載機種などを投入し、更なる商品力の向上を目指すと共に環境負荷の低減を実現する。
さらに北米では、エアバッグ搭載のゴールドウィング、欧州では、イタリア製CBF1000、スペイン製ドゥーヴィルを投入し、商品力を強化すると共に幅広い顧客ニーズに対応していく。
顕著な販売増を記録した中国や南米でも、各地での生産能力を強化し、高需要に対応して行く予定である。
国内では、新型フィルツァの発売、東京モーターショーで披露した「DN-01」の市販化へ向けた進化を図る。
モータースポーツ関連では、国内の鈴鹿サーキットとツインリンクもてぎを経営統合し、日本のモビリティとモータースポーツの発展に寄与していく。また、今年10月に通算600勝を達成したWGPにおいては、若手ライダーを起用した新世代チームにより、タイトル奪還を目指す。
「The Power of Dreams.」ホンダはこれからも先進想像にチャレンジを続けていく。
2005年12月21日
UPDATE INFORMATION
「MEMBERS」に静岡のy-02さんを追加しました。
2005年12月19日
FASTER ON DVD
9月10日から7週間、テアトル新宿にて劇場公開され、観客動員数トップ10にランキングしたMotoGPのドキュメンタリー映画「FASTER（ファスター）」のDVDが、ファンのリクエストに応える形で今月22日、ナウオンメディアからリリースされる。
「スターウォーズ」シリーズに主演したハリウッド俳優ユアン・マクレガーのナレーションを日本語字幕で堪能できるだけでなく、 特別オールナイトで１度しか上映されず、MotoGPファンの間で話題を呼んだ、2003〜2004年度の特別版『FASTER&FASTER』も収録が決定。さらに通常版とアメリカ版オフィシャルＴシャツ付き特別限定版も同時に発売される。
２枚組DVDには、本編約103分に加え、「FASTER&FASTER」を含む特典映像約158分が収録されている。Tシャツ付き特別限定版は7770円、通常版は4830円。ファンは必見、間もなく発売です。
2005年12月17日
軽自動車税・オートバイの制限税率1.5倍へ
2年越しで議論されていた軽自動車税（市町村税）の制限税率引き上げが、去る12月15日夕方、自民、公明両党の与党政策責任者会議で合意した。軽自動車税の制限税率は、現行の1.2倍から1.5倍に引き上げられる見通し。
軽自動車税は、各地方自治体が独自に税金を上乗せできる制限税率が適応されており、現行では標準税率の1.2倍までが認められている。排気量250cc超のオートバイに関しては、現行の4000円～4800円から最大6000円までの引き上げが可能となる。
全国オートバイ組合連合会の福井二朗事務局長は 「制限税率を引き上げることはやむなしとしても、せめて収めた税金を不足しているオートバイ駐車場整備など有効に使うよう決めてほしかった」と述べている。税収補填のための増税では、バイクユーザーの重税感はぬぐえそうもない。
「初日の出暴走」対策「着色球発射機」
近年は減少傾向にある、いわゆる「初日の出暴走」だが、再び暴走行為が増加しないようにと、2005年も警視庁による取り締まり訓練が行われた。
暴走車両を止めるため、過去には網を放つ銃やタイヤをパンクさせる鋲(びょう)などが導入されたが、2005年にはさらに画期的な新兵器がお目見えした。今回開発されたのは「着色球発射機」で、オレンジ色のボールを連続して発射することができる。この発射機は、簡単には色を落とすことができない蛍光塗料が含まれたカラーボールを15メートルほど飛ばすことができる。1秒間に最高3発も発射することができ、逃げ回る暴走族にも威力を発揮すると期待されている。
警視庁では12月30日から2006年1月3日にかけて、およそ2,700人態勢で「初日の出暴走」の取り締まりを行う予定となっている。
ホンダ 新型 ASIMO
ホンダの福井威夫社長は13日、新型ASIMO（アシモ）を発表し、「10年くらいで何とか家庭用のロボットにならないかと研究所に指示している」と述べた。開発のひとつの方向性として、留守番などの警備や家事手伝いができる家庭用ロボットを提示した。新型ASIMOは身体能力が飛躍的に向上、今後は人間に近い知的判断ができるよう、主として「自律性の機能を高める」段階に入るという。ASIMOの開発目標は、人の生活空間で人と共存できるレベル。福井社長は「我々の目標は高い。あくまでも人間に近づくことだ」と強調した。
さらにホンダの発表によると、新型ASIMOは従来に比べ、人と手をつかいで一緒に歩く等、人に合わせて行動する機能を強化すると共に、ワゴンを使った運搬機能も追加。さらにこれらの機能を総合的に実行する統合制御システムを開発したことにより、受付案内や、デリバリーサービス等を自動で行う事ができるようになった。また、走行能力を飛躍的に向上させて、時速6kmの走りや旋回走行なども可能になった。
2005年12月13日
UPDATE INFORMATION
「MEMBERS」に新潟のOS'amuさんを追加しました。
「MEMBERS」に東京のmantaさんを追加しました。
「MEMBERS」のトップページをちょっとだけ更新しました。
2005年12月08日
ホンダWGP600勝記念サイト
1961年4月に行われたスペインGPで、オーストラリア人ライダーのトム・フィリスが、記念すべきホンダのグランプリ初優勝をもたらして以来45年、ホンダは今年、WGP通算600勝を達成しました。グランプリ600勝とは、大量のシャンパンと共に、それ以上の汗と涙を意味するものであり、その道のりは決して楽なものではありませんでした。
ホンダはこのWGP600勝を記念して、WGP参戦の歴史、歴代のマシン、そしてライダーを紹介するスペシャルサイトをオープンしました。歴史に残る名車＆ライダーから、故・本田宗一郎氏の参戦秘話まで掲載されています。レースファンならずとも、ぜひご一読を。
ホンダに見る不屈の経営理念
あらゆる製品の模倣品が製造される中国。その規模は莫大だ。2000年時点、中国で摘発された不正品の総額は1兆1000億円に上る。「コピー天国 中国」とどのように向き合えばよいのか。その参考になるのがホンダの2輪車での対応だ。
中国で年間に生産される1200万～1300万台の2輪車のうち、3分の2は模倣品と見られている。ホンダも模倣品に悩まされた。ホンダが中国で2輪車の生産を本格化させたのは1982年。現地企業への技術提携を通じてホンダブランドのバイクを製造し始め、92年には広州に現地企業との合弁企業を設立した。事業拡大の一方で、不正コピーの問題も大きくなった。
●HONDAでなくHONGDA
「HONDA」ではなく「HONGDA」。NとDの間にGを入れた紛らわしいロゴを付けるのは序の口だ。最初はこうした商標をマネたものが多かったが、中国企業の技術力が増すにつれて、外観を模したバイクも増え始めた。中国での販売が伸び悩み、模倣品が海外に輸出されて、ベトナムなど近隣諸国の販売にも影響を与えるようになった。
90年代半ばから被害の深刻さが増したことで、ホンダは対策に出る。当時コピーバイクを製造していた中国企業は、数十社に及んでいた。このうち製造量の多い4社に対して、95年頃から警告状を送付し始めた。だが、収まる気配がないこともあり、97年に上海の企業を意匠権侵害で提訴した。ホンダは訴訟の対象になったバイクの意匠を、93年に中国で出願し翌年に登録を終えていた。
だが被告企業も反撃に出た。ホンダが登録したバイクの意匠は、ある台湾企業が登録していた意匠と似ていると主張した。その台湾企業はホンダが中国で意匠登録する前に登録していることから、ホンダの意匠には新規性がなく無効だと中国当局に訴え出た。当局が取り消せば、ホンダが被告を訴える根拠を潰せるという戦術だ。
被告側の主張で争点は意匠権の侵害から、ホンダの登録した意匠の有効性に移った。それに伴い係争の場は、裁判所から「専利復審委員会」に移った。専利とは、日本でいう特許や実用新案、意匠のことで、中国では専利としてひとまとめにしている。専利復審委員会は登録した「専利」に不服がある時などに、その是非を判断する機関になる。
●意匠権の無効決定を覆す
2001年9月、専利復審委員会は1994年に登録されたホンダの意匠は無効と判断した。2002年3月、ホンダは北京市中級人民法院に専利復審委員会の意匠無効決定の取り消しを求めて提訴した。中国の場合、専利復審委員会の決定に不服訴訟を提起できる裁判所は、第1審が北京市中級人民法院になる。中国は2審制であるため、最終審は北京市高級人民法院になる。
ホンダは意匠の類似と非類似を判断する世界の基準から見て勝訴に持ち込めると見込んでいたが、半年後の2002年9月には敗訴判決が出る。1審判決を不服としたホンダは北京市高級人民法院に上訴した。中国は裁判の迅速化を目指し、半年をメドに審理を終える方針を立てている。最終審も1審同様、半年ほどで審理を終え、2003年5月に結審した。結果はホンダの勝訴となった。
●権利化を怠る日本企業
ホンダが勝訴に持ち込めたのは、1994年に意匠権を取得していたことが大きい。国内であろうと海外であろうと、事業をする地域で自社の知財を権利化するのは基本中の基本だ。だが「日本企業の多くは、制度を活用する姿勢が希薄」とある弁護士は言う。
特許庁の模倣被害調査報告書によれば、被害を受けた企業のうち中国で対象品に関する権利を取得済みと回答した企業は、全体の50％以下。商標権を取得済みの企業は39.5％、意匠権は16.6％、特許実用新案権は34.0％という状況だ。
もちろん権利化だけで侵害をなくすことはできない。「登録して権利になった後が重要」とホンダの知的財産部の関係者は言う。ホンダの場合、海外で登録した権利が侵害されていないか、米国、欧州、中国の3拠点で監視するネットワーク網を築いている。また知財部だけでなく、販売の一線に立つ現地の営業部門や外部の法律事務所、調査会社などからも情報を交換できる体制を敷いている。
●故・本田宗一郎氏の方針
ホンダは創業者の故・本田宗一郎氏の時代から、海外の進出先で必要な知財を権利化する社風を脈々と築き上げてきた。代々技術系の社長が就任し、社長就任前の副社長もしくは専務時代に必ず知財の担当役員に就く仕組みがある。対策には全社的な連携が必要だというのがホンダの考えだ。
例えば、知財での係争だけにとどまらず営業政策での対応もある。ホンダは模倣品会社と闘う一環として、廉価モデルを投入した。以前生産していた排気量100ccの業務用バイクは7000元していた。一方で、中国の地元メーカーが生産する同タイプのバイクは3000から5000元が多い。その状況を考え、ホンダは4500元で新製品を販売した。模倣品が出回る原因に、自社製品の価格が中国の消費者に高すぎる面もあるとみた。
価格の見直しもあり、ホンダの中国での販売実績は2002年時点で、前年比13.7％増の92万1000台になり、2003年は113万7000台と同23.3％の増加となった。「裁判だけではなく、開発や営業面での対策も必要」とホンダの知財担当者は言う。
訴訟をするにしても、落としどころを考えながら行っている。例えば、正式にライセンス契約を結ぶこともある。ホンダの場合、意匠や商標は消費者の混乱を招きやすいとの判断から原則として外部にライセンスしない。一方で、エンジンなどの技術供与はある。2輪では模倣していた企業と合併企業を設立して、正式品企業に替えてしまう取り組みもある。
はびこる中国の模倣品の被害から守るには、中国国内で知財の権利化をしっかり行い、権利取得だけで満足せず取得後も侵害がないかを調査する体制を敷く。調査の対象はその国だけとは限らず、世界中を対象にする。さらに侵害が起きた時に、知財部だけではなく、開発や営業など企業一体になって対応する対策を考える仕組みが必要だ。
バイク盗難疑われ、慰謝料目的の恐喝
愛知県警は11月24日、子供がバイク盗難を関わったと疑われたことに腹を立て、バイクの所有者から慰謝料と称した現金を脅し取ったとして、38歳の女を恐喝容疑で逮捕した。女は容疑を否認しているという。
愛知県警・中署によると、恐喝容疑で逮捕された女の三男（15歳）は今年9月中旬、名古屋市中区内ある中学校の校庭でバイクを乗り回していたところを、盗まれた自己所有のバイクを捜索していた25歳の男性に発見され、学校を通して警察に通報された。警察の調べによってバイクはこの男性のものであると確認され、三男は窃盗容疑で調べを受けたが、その後の調べで三男の友人が盗んだものを借り受けていたことが判明した。
しかし、三男の母親である女は激怒。バイクを所有する男性に対して「名誉棄損で訴えてやる」、「慰謝料を払わないと仕事先に暴力団を差し向ける」などと2日間に渡って脅迫。男性から20万円の現金を脅し取ったという。
警察の調べに対し、女は現金の授受があったことは認めているものの、一貫して「慰謝料だった」と供述。暴力団の名前を出したことは否定している。
2005年12月06日
タミヤショップオンライン
数多くのオートバイモデルをライナップするタミヤが、約4,000点にのぼるタミヤ製品のほぼすべてをインターネットで簡単に購入することができるタミヤショップオンラインを去る12月2日よりオープンしました。オートバイモデルのラインナップは全54アイテム。正月休みはこれで決まりか！？
無資格指導員教習！？
京都府宇治市大久保町北ノ山の大久保自動車教習所で、資格を満たしていない男性教習指導員３人が学科教習を行っていたことが２日、分かった。教習所を指定している府公安委員会は４〜７日の４日間、教習所を修了証明書と卒業証明書の発行停止処分とする。資格を満たさない指導員に教わった教習生の修了・卒業証明書は無効にならない。
府警によると、指導員は国家資格で、９６年の道路交通法改正により学科教習をするには二輪免許も必要になった。しかし、指導員はいずれもそれ以前から勤務しており、免許を持たないまま技能教習とセットで学科教習も行っていたという。
教習所側が今年９月に府公安委に申告を行ったことで事態が発覚。府公安委が調査を行い、処分を決めた。